先週，米Sun Microsystemsは，New York TimesやWall Street Journalなどの大手新聞にフルページの広告を掲載し，「消費者は，SunのJava技術がWindows XPに搭載されることを望んでいる」と浴びせかけた。同時に同社は，主要なPCメーカーに対し，Windows XPプリインストール・マシンへJava VM（仮想マシン）をインストールするよう要請している。

　事件の発端は，先だってMicrosoftが，Windows XPにJavaを標準搭載しないと表明したことにある。Javaが必要な場合，ユーザーはWindows Updateサイトからダウンロードする必要がある。

　「ユーザーの使い勝手を向上させる目的で，Javaアプレットは600万以上のWebページで利用されている。社内システムに対するセキュリティを確保する手段やWebベースのアプリケーションを容易にアップグレードする手段，Webアーキテクトがサービスを運用する手段としても使われている。Microsoftには最新のJava 2プラットフォームをライセンスするという選択肢もあった。しかし，それはなされなかった」。Sunはこの事件に対する報告書でこう述べている。

　SunとMicrosoftがJavaに関して衝突したのはこれが初めてではない。97年には，SunがMicrosoftをJavaに関するライセンス侵害で訴えている。MicrosoftがWindows固有の技術をJavaに組み込んできたためである。

　この問題が法廷に持ち込まれた結果，両社は今年1月に和解。Microsoftは古いバージョンのJava VMのみを利用することで合意した。これに伴うMicrosoftの対応は，2001年早々にInternet Explorer（IE）6ベータ版からJava VMを削除することだった。

　「皮肉なものだ。我々は，Windowsの中にJavaを入れることをやめさせようとしたSunと，3年間も法廷で争った。その同じ会社が，今度はWindows XPにJavaが標準搭載されていないと不平を言っている」とMicrosoftの広報担当者はこぼす。

　だが本当の皮肉は，MicrosoftがIEやWindowsを通して，Java技術の唯一で最大の流通業者であることだ。これがWindows XPからJavaを削除することで生じた一連の事件の根底にある。

　Sunは，自身が開発した新しいバージョンのJava VMをWindows XPユーザーに配布する計画だ。新版は10月，Windows XPが出荷される前に無償でダウンロード可能になる。あるPCメーカーがWindows XPをインストールしたPCに搭載する予定もあるという。