米国在住の樋浦秀樹氏（Sun Microsystems，写真＝15KB手前），日本在住の木戸彰夫氏（日本アイ・ビー・エム，写真奥），欧州在住のChris N. Simon氏（SuSE）の3氏が共同議長となって，同団体の"顔"を務める。このほかステアリング・コミッティ，技術サブグループなどの形で活動を進める。今後2年をめどに必要な仕様書を作り上げる計画だ。
Li18nuxへの参加企業/団体として，Red Hat，TurboLinux，Caldera Systems，レーザーファイブ，SuSE，Debian JP projectなどのLinuxディストリビューション・ベンダー，Free Software Foundation，Mozillaプロジェクト，Sambaチームなどの団体，富士通，NEC，IBM，Netscape（America Online），NTTデータ，日本オラクル，ジャストシステムなどの企業が名をつらねている。各社/団体がLi18nuxの仕様書にのっとってLinuxディストリビューションを作成したり，その上で動作する関連ソフトを作るようになれば，ユーザーが英語版と日本語版との違いで悩むことは少なくなるだろう。
Li18nuxには個人が参加することも可能で，現在のところ会費は徴収していない。Webサイトで情報を提供するほか，メーリングリストでの情報交換も実施する。
注：略称の「Li18nux」は，国際化を意味する「i18n」（internationalizationのIとnの間が18文字あるため）をLinuxに当てはめた造語。ちなみに「l10n」はlocalizationの略称であるという。なおLi18nuxの正式名称は，配布されたプレス・リリースではInternationalizationとなっているが，WebサイトではInternationalisationと表記されているところもある。Zかsか，という一点だけでも議論があるとのことで，正式にどちらとは決めにくいらしい。
