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日立，富士通など7社が「COBOLコンソーシアム」を設立，COBOL関連の最新情報を発信

2000/12/11

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　日本でCOBOL開発ツールを開発/販売しているベンダー7社は12月11日，「COBOLコンソーシアム」を設立すると発表した。7社はNEC，dotCOBOLを販売しているゼータビッツ，ACUCOBOLを販売している東京システムハウス，dotCOBOLの開発元ドット研究所，日立製作所，富士通，米MERANTの日本法人メラントである。初代の会長には今城哲二日立製作所ソフトウェア事業部マーケティング推進部長が就任する。

　コンソーシアムの目的は「COBOLに関する情報流通を活性化させる」こと。COBOLは今でも広く使われているが，雑誌記事や書籍が充実しているとはとても言えない。コンソーシアムはCORBA（Common Object Request Broker Architecture），Java，EJB（Enterprise JavaBeans），XML（Extensible Markup Language）といった情報システムの新技術をCOBOLで利用するためのノウハウや，COBOLの新規格（2002年制定の見込み）のコーディング・ノウハウなどを，セミナー，電子メール，Webサイトなどを通じて発信していくという。

　情報システム全体を見渡した場合，メインフレームやオフコンなどのハードウエア製品ラインが縮小される傾向にある。このため，そうしたコンピュータを使っているユーザーは，WindowsサーバーやUNIXサーバーなどへの移行を迫られているのが現状だ。このこともあって「最近はCOBOLのセミナーをやってもすぐ満員になる」（今城会長）という。COBOLコンソーシアムは，このような開発者側のCOBOLに対する情報ニーズの高まりにこたえることを狙っている。