日本でCOBOL開発ツールを開発/販売しているベンダー7社は12月11日,「COBOLコンソーシアム」を設立すると発表した。7社はNEC,dotCOBOLを販売しているゼータビッツ,ACUCOBOLを販売している東京システムハウス,dotCOBOLの開発元ドット研究所日立製作所富士通米MERANTの日本法人メラントである。初代の会長には今城哲二日立製作所ソフトウェア事業部マーケティング推進部長が就任する。

 コンソーシアムの目的は「COBOLに関する情報流通を活性化させる」こと。COBOLは今でも広く使われているが,雑誌記事や書籍が充実しているとはとても言えない。コンソーシアムはCORBA(Common Object Request Broker Architecture),Java,EJB(Enterprise JavaBeans),XML(Extensible Markup Language)といった情報システムの新技術をCOBOLで利用するためのノウハウや,COBOLの新規格(2002年制定の見込み)のコーディング・ノウハウなどを,セミナー,電子メール,Webサイトなどを通じて発信していくという。

 情報システム全体を見渡した場合,メインフレームやオフコンなどのハードウエア製品ラインが縮小される傾向にある。このため,そうしたコンピュータを使っているユーザーは,WindowsサーバーやUNIXサーバーなどへの移行を迫られているのが現状だ。このこともあって「最近はCOBOLのセミナーをやってもすぐ満員になる」(今城会長)という。COBOLコンソーシアムは,このような開発者側のCOBOLに対する情報ニーズの高まりにこたえることを狙っている。

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