NTT（持ち株会社）と，NECや住友電気工業，富士通など大手電機メーカー7社は，2001年1月上旬に米国で開催されたITU-T（国際電気通信連合電気通信標準化部門）のDSL（ディジタル加入者線）に関する作業部会に，「VDSL」（超高速ディジタル加入者線）に関する二つの意見書を提出した。
NTTなど8社が意見書を提出した狙いは，日本の状況に合ったVDSL仕様の作成をITU-Tに促して，日本でのVDSLの普及を図ることである。当初の用途として想定しているのは，構内通信技術としての利用だ。集合住宅などでVDSLを使うことで，より高速で高品質な通信を可能にすることを目指す。
現在日本では，集合住宅などで高速インターネットの利用を実現する「インターネット・マンション」のサービスが続々と登場している。こうしたインターネット・マンションの構内通信技術としては，電話線を使って家庭内LANを構築する「HomePNA」技術の導入が急速に進んでいる。しかし，今回ITU-Tに意見書を提出したあるメーカーは，「マンションや雑居ビルなどで複数のHomePNA回線が隣接すると， HomePNA回線間やほかのADSL回線に対して信号が漏えいして干渉する場合がある」という。
これに対して，NTTなど8社が提案したVDSL仕様を使えば，「HomePNAと比べて伝送速度や伝送距離で大幅に勝る上に，VDSL回線間やほかのDSL回線に対する干渉対策も施されている。構内通信技術としては，VDSLを採用することが現実的だ」という（詳細は日経ニューメディア2001年1月29日号に掲載）。■
