千葉市・幕張メッセで開催中のネットワーク総合展示会「Interop Tokyo 2005」で,迷惑メール対策の新製品が多数展示されている。

 住商エレクトロニクス(住商エレ)は,5月30日に総販売代理店契約を発表した米クラドマーク製品を紹介している。中でも注目は「SafetyBar」。ユーザーが使うメール・ソフトのプラグインで,クラウドマーク側に迷惑メール情報を送信する機能と迷惑メールのフィルタリング機能を備える。全世界で135万人いるユーザーから寄せられる迷惑メール情報を基に,新種の迷惑メールの情報をクラウドマークが蓄積し,企業向けのフィルタリング・ツール向けにも配信する。住商エレはSafetyBarをWebサイトで直販することを構想中。日本語化も進んでおり,もうじきリリースできるとしている。

 発表前の新製品も展示されている。トランスウエアのブースにある「Active! hunter」(写真上)もその一つ。SVM(support vector machine)と呼ぶ理論を採用し,メール文中の単語に加えて文脈全体を見て迷惑度を判定することができるという。ソフトウエアとアプライアンスの両方で提供。早ければ7月にも出荷し,ソフトウエアの価格は500ユーザーで250万円程度を予定している。フォーティネットジャパンは,国内未発売のメール用セキュリティ・アプライアンス「FortiMail 400」(写真下)を展示。日本での出荷は「夏すぎになる見込み」(同社)とする。

 迷惑メール対策の大きな課題である「誤検知」に対応した既存製品の新機能も登場している。ミラポイントジャパンは9日に発表した新機能「Mirapoint Junk Mail Manager」を展示。迷惑メール対策装置「RazorGate」にユーザーごとのフォルダを設定して迷惑メールを保管。各ユーザーがその内容を確認できる仕組みとした。

 アラジンジャパンもセキュリティ・ゲートウエイ・ソフト「eSafe」の新版に「スパムレポート」と呼ぶ機能を搭載。各ユーザーに1日に1~3回,迷惑と判定したメールのサマリを送り,内容を確認できるようにする。迷惑メールと誤検知されたメールを,ユーザーが解除する機能もある。

(山崎 洋一=日経コミュニケーション