加入者数が少ないPHSが幸いした−−。

　新潟県をエリアとする東北電力系の通信事業者，東北インテリジェント通信（TOHKnet）新潟営業所の瀬倉真一副所長は地震発生時の社員との連絡にPHSをフルに活用した。

　すべての携帯電話やNTT東日本の固定電話はどれも23日午後6時前の地震発生と同時に発信を一斉に規制。極めてつながりにくい状態となった（写真，27日発生した震度6弱の余震直後）。

　ところが，PHSは地震発生直後でも「発信規制をかけるまでに至らず，通常通りに通話ができた」（瀬倉副所長）のだ。具体的には，TOHKnetの社員は同社自身がサービスを提供しているPHSを全員が携帯している。このPHSを使って，社員同士が連絡を取り合うことができたのである。ただし「新潟市の市街地を離れると，アンテナがないため使えない」（瀬倉副所長）との弱みも。NTTドコモでは「PHSに関しては主体がデータ通信に移行している上に，足回り回線にNTT東日本のISDNを利用しているため問題の切り分けが難しい。そのため，発信規制の根拠となる細かなデータを収集していない」（広報部）。

　携帯電話に押されてユーザーが減り続けているPHSであるが，震災には強かったようだ。