NECは3月5日，モバイル機器などを利用したシステム導入による二酸化炭素（CO2）削減効果を評価する手法を開発したと発表した。例えば，第3世代携帯電話のテレビ会議を利用した場合と実際の会議を行った場合のCO2排出量を比較する。

　テレビ会議の場合，CO2排出の原因となるのは端末，基地局，交換機などが消費する電力。一方，現実の会議を開催すると移動のための交通機関，資料配布に利用する紙などが原因となる。今回，NECが開発した手法を利用すると，それぞれの場合のCO2消費量を比較できる。この例では，テレビ会議の方がCO2排出量は70～80％少ないという。

　今回開発した手法は，今後，NECグループのソリューション・サービスの一貫として展開する予定。システム構築サービスの提案時に，検討材料の一つとしてCO2排出量の情報を提供する。2005年から，CO2の排出量に応じて企業に税金を課す「環境税」が導入される見込み。「企業活動をする上で，どのくらいCO2を排出するか把握する必要が出てきている。そのために，このツールが活用できるだろう」（NEC）と期待している。

（白井　良＝日経コミュニケーション）