「実験期間を含めて2年後をめどに，東京や大阪などメトロポリタン・エリアからメガビット級の高速無線データ通信サービスを始めたい」−−。ADSL事業者のイー・アクセスは2月5日，商用化を検討しているTD-SCDMA（MC）方式の無線通信システムの技術説明会を開催。その場で，千本倖生社長（写真）がサービス・イメージの一部を明らかにした。

　イー・アクセスは，2004年3月からTD-SCDMA（MC）方式を使った高速無線データ通信の屋外実験を始める考え。現在，総務省に実験局免許の申請をする準備の最中だ。「例えばPHSの商用化は，実験期間を含めて2年くらいで実現できた。今回も（技術的には）同じくらいの時間で商用化できるだろう」（千本社長）。

　ただし，イー・アクセスが2年後の2006年春から商用サービスを始められるかどうかは不透明。総務省が周波数を割り当てるか分からないからだ。イー・アクセスが選んだTD-SCDMA（MC）方式は，国際標準規格「IMT-2000」に含まれない。一方，総務省は現在，TD-CDMAとTD-SCDMAの二つのIMT-2000規格向けに，2010M〜2025MHz帯を開放すべく検討を進めている。つまり，総務省がイー・アクセスのTD-SCDMA（MC）方式を認める可能性は高くはない。

　この点について千本社長は，「韓国や中国は，高速無線データ通信サービスを商用化する際に，IMT-2000規格に必ずしもこだわっていない。技術革新の早い世界なので，日本も標準にこだわらずに最先端の技術を採用しないと，世界のワイヤレス競争から脱落する」と主張。ユーザーもより良いサービスを求めていると補足した上で，TD-SCDMA（MC）方式の採用を総務省に呼びかけた。無線通信の“常識”に挑むわけだ。

　千本社長は，具体的な料金水準は明らかにしなかったものの，「従量料金ではだめ。定額にしたい」意向である。TD-SCDMA（MC）方式でも音声通話は技術的には可能だが，現時点では高速無線データ通信サービスの提供をメインに考えている。

（杉山　泰一＝日経コミュニケーション）