国内外向けの専用線や電話，インターネット接続など様々な通信サービスを提供するC＆W IDCは，英C＆Wのグループ企業である。C＆Wグループは，70カ国以上で通信サービスを提供中であり，50カ国以上に通信設備を持つ。
C＆W IDCは現在特にデータ・センター事業に力を入れており，首都圏に7カ所の通信施設を保有する。このうち5カ所がデータ・センターとしての役割を果たす。データ・センターは普段から，一日中，通信装置も空調も止めない前提で運用している。このため，「一般的な企業ほどは，今回の電力危機問題を心配してない」（塩谷部長）と自信を見せる。
もちろん通常時の停電対策とは別に，特別な対策も施している。例えば，発電機を動かす事態になったら，夜間に燃料を給油する手配を今回整えた。複数の販売店と契約し，燃料を確保したのだ。「仮に停電が起こったとしても午後1～5時だと思われる。夜間に給油し続ければ，何日でも対応できる」（塩谷部長）。いざとなれば，発電機を稼働させた状態でも，タンクローリー車から給油することができる。
C＆W IDCの発電機は，燃料タンクを満タンにした状態で18時間稼働する設計になっている。これは通信設備がフル稼働している時の数値。「通信設備は余裕を持たせて動かしている。このため，燃料が満タンなら発電機は実質24時間分以上の電力を供給できる」（塩谷部長）。
首都圏では過去10年にわたり，C＆W IDCが発電機を稼働させるような大規模な停電は起こっていない。また発電機の燃料（軽油や重油）は，使わなくても時々，入れ替える必要がある。「燃料費，通信設備の稼働率，運用コスト，予備バッテリー代など様々な要素を加味して，18時間という設計値を決めた」（塩谷部長）。
停電が発生すれば，交通機関が麻痺（まひ）し，必要な物資をスムーズに運べない可能性がある。そこで，「エンジン・オイルやフィルターなどの消耗品や，作業用工具類を，普段より多く用意した」（塩谷部長）。また，各拠点にある発電機や無停電電源装置（UPS）の数々は，導入時期に多少の差異があるため，利用マニュアルに違いがある。マニュアルをチェックし直して，非常時に混乱しないようにした。
