ソフトバンクBBがITU-T（国際電気通信連合電気通信標準化部門）に提出したコメントを巡って，関係者の間に波紋が起こっている。
同社は，1月末のITU-T会合で合意したADSL（asymmetric digital subscriber line）やFTTH（fiber to the home）などの標準仕様案に反対意見を表明した。国内向けADSL技術やFTTH技術は早ければ4月にも勧告化される予定だったが，次回の会合が開催される10月以降に標準化が遅れる可能性が出てきた。
ソフトバンクBBが反対意見を提出したのは，（1）国内向けの12メガADSL技術「G.992.1 Annex C」の改訂版，（2）VDSL（very high bit rate DSL）技術「G.993.1」のAnnex F，（3）FTTH向けで最大2.5Gビット/秒のPON（passive optical network）技術「G.984.2」－－である。（1）は東西NTT，イー・アクセス，アッカ・ネットワークスなどが12メガADSLサービスで活用中の技術。（2）はVDSL回線上に周波数を分けて，東西NTTのISDN回線を多重できる技術。（3）は，1心の光ファイバを複数ユーザーで共用するPON方式のうち，次世代の高速FTTH技術である。
ソフトバンクBBは，（1）に関しては「北米向けの「Annex A」方式で十分利用できており，Annex Cの改訂版は必要ない」，（2）については，「ADSL回線に干渉を与えるISDN回線が残ることになるので支持できない」，（3）のPON技術については，「他事業者への光ファイバ開放が難しくなる」－－といった理由で反対している。
あるITU-T参加者は，「1月の会合で各社が合意済みの内容であり，通常は標準案に若干修正を加える程度で終わる。ところが，今さら技術仕様そのものに反対というコメントを出すのはルール違反。自社が使わない技術は，標準化を遅らせているのではないか」と問題視している。
ソフトバンクBBは1月にスイスのジュネーブで開催したITU-Tの会合でも，ADSLの改訂版技術などに反対していた。ところがソフトバンクBBは，この会合に参加してADSLの標準化反対などを表明したが，実施した投票に出席しなかったため合意が成立していた。
