KDDI，NTTコミュニケーションズ（NTTコム），日本テレコムの3社は8月30日，日米間に敷設した新しい海底ケーブル「Japan-USケーブルネットワーク」（JP-US）の運用が8月28日に始まったことを発表した。JP-USは世界の44通信事業者がコンソーシアム方式で建設した海底ケーブル。参加各社は出資比率に応じて同ケーブルの帯域を利用する。

　JP-USは当初80Gビット/秒の容量で運用している。今回のケーブル開通により，KDDIは3.7Gビット/秒，NTTコム，日本テレコムはともに3.4Gビット/秒の帯域を日米間に確保した。3社のほかにも，レベルスリー・コミュニケーションズが8.8Gビット/秒，ケーブル・アンド・ワイヤレスIDCはグループ全体で4.3Gビット/秒を確保した。

　当初の開通予定は2000年6月だったJP-USは，計画から1年以上遅れて開通した。JP-USの開通が延びる間に，日米間のインターネット・トラフィックは爆発的に増加しており，各通信事業者は「ケーブルの開通を待ち望んでいた」（レベルスリー・コミュニケーションズ）。開通が遅れたのは「米国側のケーブル引き上げ工事に際して，環境保護に配慮する必要があったため」（KDDI）という。

　JP-USの運用開始に加え，30日にはJP-USとは別の日米間海底ケーブル「PC-1」を敷設したアジア・グローバル・クロッシングが，インターネット用の日米間バックボーン回線の帯域を2.5Gビット/秒から3.7Gビット/秒に増強した。帯域の供給量が増えたことで，今後日米間のインターネット・バックボーンの低価格化が進むと見られる。JP-USは，年内に現在の80Gビット/秒から400Gビット/秒まで帯域を拡張する計画である。
（滝沢　泰盛＝日経コミュニケーション）