日本ルーセント・テクノロジーは9月13日，日本向けのxDSL（digital subscriber line）装置を発表した。製品名は「Stinger LS」で，10月にも出荷を開始する。海外メーカーで日本向けのxDSL製品を発表したのは，カナダのノーテル・ネットワークスに続いて2社めである。国内では，住友電気工業とNECが日本向け製品を出荷している。
Stinger LSは，ユーザー宅のxDSLモデムと対向で使うDSLAM（DSL access multiplexer）と呼ぶ装置。多くのxDSL回線を収容する機器で，xDSL事業者がNTT局に設置する。最大200回線を収容する「モデル1」と最大280回線を収容する「モデル2」がある。北米などでルーセントが出荷しているDSLAM「Stinger FS」に比べると，収容回線数はどちらも半分以下。「収容回線数が少ないため1回線当たりの価格は，海外向けに比べて日本向けのStinger LSの方が高くなる。ただし収容回線数を高めた製品を開発中で，今後価格は下がる」（米ルーセント・テクノロジーズ インターネットワーキング システムズ ネクストジェネレーション アクセスのブルース・ミラー シニア・プロダクト・マネージャー）。
Stinger LSの最大の特徴は，ITU-T（国際電気通信連合電気通信標準化部門）のADSL標準「G.992.1」（旧称G.dmt）と「G.992.2」（旧称G.lite）の付属勧告であるAnnex Cに対応すること。Annex Cは，NTT地域会社のISDN回線がADSL回線に及ぼす悪影響を軽減する仕様である。日本以外の多くの地域では，北米向けの付属勧告であるAnnex A対応製品が主流。ルーセントは1年前からAnnex A対応のStinger FSを出荷してきたが，今回日本向けのAnnex Cに対応する製品を発表した。
国内では99年12月以降，多くの通信事業者がNTT地域会社の銅線を借り受けてxDSLサービスを提供中である。6月までの半年間では問題が発生しなかったため，通信事業者はAnnex AとAnnex Cのどちらに対応した製品でも採用してよいことになった。それでもNTT東日本，NTT西日本，イー・アクセスは，自社のADSLサービスにAnnex C技術を採用。さらにAnnex A製品を活用してきた東京めたりっく通信も，並行してAnnex C製品の導入を始めている。海外メーカーが相次ぎAnnex C対応製品を出荷を始めたこともあり，国内ではAnnex C対応製品の採用が主流になりそうだ。
