広告などを一方的に送りつける迷惑メール（スパム）が、ネットワーク社会を脅かしている。その問題を解決するのが、迷惑メールを検出、遮断する技術と、それを組み込んだ「迷惑メール対策ソフト」だ。これらは一定の効果を上げているが、対策の網をくぐり抜けて迷惑メールを配信し続ける業者も多い。迷惑メールとの戦いはまだ続く。

（坂口　裕一）

【無料】サンプル版を差し上げます本記事は日経コンピュータ2004年1月26日号からの抜粋です。そのため図や表が一部割愛されていることをあらかじめご了承ください。本「クローズアップ」の全文をお読みいただける【無料】サンプル版を差し上げます。お申込みはこちらでお受けしています。なお本号のご購入はバックナンバーをご利用ください。

　仕事に欠かせない道具となった電子メールが迷惑メール（スパム）に脅かされている。企業に迷惑メールが大量に届くと、迷惑メールと必要なメールを選別する作業に時間をとられたり、電子メール・サーバーがいっぱいになって必要なメールが届かなくなったりする。

　日本ではこの問題はさほど切実に感じられないかもしれないが、米国では社会的問題に発展している。2003年末には迷惑メール送信者を禁固刑にしたり、最高で600万ドル（約6億4000万円）の罰金を科す厳しい法律が成立したが、これで問題が解決すると見る向きは少ない。「メールという通信手段が将来、使えなくなるかもしれない」、「迷惑メールを根絶するためにメールの有料化を考えるべき」といった論調まで出てくるありさまだ。

図1●＠nifty（アット・ニフティ）の会員が電子メールを送信したところ、迷惑メール（スパム）対策ソフトを導入した企業のメール・サーバーに受信を拒否された。スパムを送信するメール・サーバーであるとして@niftyのメール・サーバーが、「ブロック・リスト」に登録されていたのが原因だった
　迷惑メール対策ソフト・ベンダー、クリアスウィフトの宮本哲也シニアマーケティングマネージャーは、「海外拠点やcomアドレスを持つ企業、業種でいうと商社やメーカーなどで迷惑メール対策ソフトを導入するケースが増えている」と話す。日本IBMは、自社のグループウエア製品Notes/Dominoの迷惑メール対策機能を利用している。「一般的な社員が1週間に数百通のメールを受信する。米国本社とのやり取りが多いので、英語のメールだからといって読まないわけにもいかない。こうした状況で迷惑メールが増えると、業務に大きな支障を来す」と、日本IBMの松尾邦夫ソフトウェア事業部クロス・ブランド事業推進製品企画ITスペシャリストはいう。

必要なメールが届かない

　迷惑メールが原因で必要なメールが届かないという事態は実際に起こっている。2003年12月、ニフティが運営するインターネット接続サービス「@nifty」の会員が、ある企業の社員にメールを送ったところ、ある企業に受信を拒否された（図1[拡大表示]）。

　スパムを送信するメール・サーバーのリストを提供するWebサイト「spamcop」に@niftyのメール・サーバーの一つが登録されており、送信先企業が導入していた迷惑メール対策ソフトが、spamcopのリストを参照して、迷惑メール送信業者を判別していたのがその原因だ。この件についてニフティは、「spamcopはだれでも迷惑メール送信サーバーとして登録できる。なぜ当社のサーバーが登録されてしまったのかは、わからない。通常は登録されると通知のメールがニフティへ届き、すぐに解除する手続きをとっている。今回はたまたま解除の手続きが遅れた」（広報）と説明している。

図2●迷惑メール対策ソフトは、ゲートウエイ・サーバーとメール・サーバーの2段階で迷惑メールを検出する。受信者が設定を随時変更することで、迷惑メールの検出精度を高められる
迷惑メール対策ソフトが続々登場

　迷惑メールがクライアント・パソコンに届く前に検出、除去して、業務に影響しないようにするのが、迷惑メール対策ソフトである。2003年後半から最新の迷惑メール対策技術を盛り込んだ新製品が続々と登場している。迷惑メール対策ソフトは一般的に二つの段階で迷惑メールがクライアント・パソコンに届くのを防止する（図2[拡大表示]）。

　第1段階では、メール・サーバーの前段に置いたゲートウエイ・サーバーでメールのヘッダー情報を分析して迷惑メールを排除する。迷惑メールのヘッダー情報は、送信元が特定されないように工夫されている。そのため、送信元のドメイン名が実在しない、通常よりも多いメール・サーバーを経由している、などの特徴を持つ。そうした特徴があれば迷惑メールと判断できるというわけだ。

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