「米国でも9カ月前までは今ほどスパイウエアを脅威とは考えていなかった。今ではウイルスよりも危険視されている」と、セキュリティ製品ベンダーの米ブルーコート・システムズのスティーブ・ムラニー マーケティング担当副社長（写真右）は強調する。「日本や中国、韓国といった各国の言語に対応したスパイウエアの存在は、すでに確認されている。スパイウエアは遠からず日本に本格上陸するだろう」と見る。
ブルーコート・システムズは、ウイルス対策機能、URLフィルタリング機能などを備えたセキュリティ・アプライアンスを販売している。LANからインターネットへの出口に設置し、プロキシ・サーバーとして利用する装置だ。
同社の製品はスパイウエア対策機能も備えている。特徴は、スパイウエアの配布元であるWebサイトへのアクセスを禁止したり、ソフトウエアのダウンロードを制限することで、スパイウエアの侵入を防ぐ点。スパイウエアをばらまいているWebサイトのURLは、ブルーコートが収集し、顧客のアプライアンスに配信する。アプライアンスは、この情報に基づいてWebアクセスを制限する。
ヴィリス・オシティス最高技術責任者（写真左）は、「他社製品の多くはクライアントで稼働するタイプで、インストールされたスパイウエアを検知する仕組みを持つ。しかし、それでは防ぎきれない。スパイウエアの作成者は、圧縮方法やインストーラを変更し、別のソフトウエアのように見せかけて、検知機能をすり抜けようとするからだ。これを防止するにはURLフィルタリングの仕組みが不可欠」と、ブルーコートの優位性を説明する。
（福田 崇男＝日経コンピュータ）
