「今まではソフトのローカライズどころか、日本語化すら一部製品に限られていた。価格面でも、低価格化を進める競合製品に差がついていた」。こう反省するのは、LANアナライザ最大手である日本ネットワークジェネラルの高野純嗣カントリーマネジャー兼営業部部長である。
LANアナライザは企業のWANやLANに不具合が生じたときなどに、ネットワーク上の通信データを収集し、原因を分析するのに使う。Snifferはネットワークジェネラルの主力製品。ネットワークジェネラルは今年7月に、旧ネットワークアソシエイツからネットワーク解析ツールである「Sniffer」を扱う部門が独立してできた企業。同社は9月8日、独立後の日本市場における戦略について発表した。
高野マネジャーは、「ソフトの日本語化に加え、ライセンス体系や価格体系の見直しによる低価格化を早急に進める」という。これに対して、米ネットワークジェネラルのブルース・フラムCEO（最高経営責任者）は、「今後は日本のユーザーからの要望をできるだけ受け入れ、日本市場向けの製品やサポート体制などを提供していく。日本法人の人員を大幅に増やしている最中だ」と日本市場の建て直しに積極的な姿勢を見せた。
日本市場における主力製品は、ネットワークに障害が発生した時にLANに接続する小型のLANアナライザ「Sniffer Portable」。だが、「日本語版を出荷しても、次のバージョンになると英語版しか出ないといった状況が続いた。結果、ユーザーの多くが新しいバージョンの製品を使えなかった」(高野マネジャー)。販売パートナーとしても、英語版を使うユーザーと日本語版を使うユーザーが混在してしまいサポートが行き届かなくなるという問題が起こっていた。
（鈴木 孝知＝日経コンピュータ）
