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 日本コカ・コーラが6月7日に発売した低カロリー飲料「コカ・コーラ C2」の販促キャンペーンが大きな反響を呼んでいる。これは、C2が無料で手に入る電子クーポンをiモードのサイトで提供するもの。キャンペーン開始から3日間で20万人が電子クーポンをダウンロードし、このうち2万人は実際にC2を入手した。同社は6月16日までの10日間で、100万本を配付する計画である。

 6月10日に都内で開催された「モバイル マーケティング カンファレンス 2004」で、同社の佐藤真バイスプレジデントが明らかにした。電子クーポンは、2次元コード(次世代バーコード)として配信する。ユーザーは携帯電話の画面に2次元コードを表示した状態で、「Cmode(シーモ)」と呼ぶ自動販売機にかざすと、無料でC2がもらえる。

 Cmodeは、赤外線通信や2次元コードを使って携帯電話と通信できる自動販売機。コカコーラは国内に250万台ある自動販売機のうち100万台を保有しているが、Cmodeはまだ1400台に過ぎない。設置台数の少なさを考えると、今回のキャンペーンの滑り出しは極めて順調と言えそうだ。街頭での配付キャンペーンに比べて、人件費などのコストがほとんどかからない点が魅力という。

 同社は今後、CmodeにFeliCaのリーダー/ライターを搭載し、NTTドコモが近く発表するFeliCa搭載の携帯電話と電子マネーを使って飲料を購入可能にする計画である。佐藤氏は「今年中に、100万台の自動販売機をFeliCa対応にしたい」と意気込む。
 
 佐藤氏はカンファレンスの席上、昨年、同社が実施した電子メール・マーケティングの実験結果も紹介した。あらかじめ、着メロのプレゼント・キャンペーンを通して携帯電話のメール配信サービスの会員を集めた。暑い日の朝に「コカ・コーラ冷えてます」と携帯電話にメールを送った会員の間では、他のユーザーと比べて5割も売り上げが多かった。
 
 佐藤氏は「テレビやラジオは、長い年月をかけて広告を基盤とした今のビジネスモデルを築いた。始まったばかりのモバイル・マーケティングではしばらく試行錯誤が続くが、いずれ“定石”を見つけたい」と話す。

本間 純=日経コンピュータ