「社員に必要な情報を効率的に表示する，EIP（企業情報ポータル）ソフト製品が多数出回っている。しかし，ただ単に導入するだけでは，情報を集めて見せるだけで終わる」。こう指摘するのは，PwCコンサルティング（http://www.pwj.co.jp/）のテクノロジー ソリューション EIPソリューション部の垂水宏明部長だ。垂水部長は，EIP構築用ソフトの導入を支援するコンサルティングを手がけている。

　EIPは，社内外の情報をWebブラウザ上から一元的にアクセスできるようにするもの。社員の役職や所属部署に応じて，EIPに表示可能なデータや利用可能なアプリケーションを，社員ごとに設定するのが大きな特徴だ。

　垂水部長は，「どのデータやアプリケーションをEIPで利用可能にするのかを社員ごとに決定するには，各社員の業務プロセスを明確に把握する必要がある。把握した業務プロセスの現状をどう改善していくかを考え，その結果を基に社員に見せるデータや利用可能なアプリケーションを決定していけば，業務改革につながる」と主張する。

（西村 崇＝日経コンピュータ）