インターネット時代に乗り遅れたプログラミング言語として，このところユーザーの関心が薄れがちだったCOBOLの復権を狙い，COBOLの主要ベンダー7社が大同団結した。12月11日付で，COBOLに関する最新の技術情報を発信する団体「COBOLコンソーシアム」（http://www.cobol.gr.jp/）を共同で設立。7社はコンソーシアムを通じて，新規開発システムにおいてCOBOLを適用することを促進する。

　COBOLコンソーシアムを設立した7社とは，ゼータビッツ，東京システムハウス，ドット研究所，NEC，日立製作所，富士通，メラントの7社。ゼータビッツを除く6社はすべて，COBOLコンパイラをはじめとするCOBOL製品を販売している。

　ゼータビッツ（http://www.zetabits.com/）はLinux関連のシステム構築経験が豊富なシステム・インテグレータで，日本Linux協会会長の生越昌己氏が取締役開発部長を務めている。生越氏は“COBOLシンパ”として知られており，「本格的なインターネット時代に求められるのは，きちんとした開発体制の上に成り立つCOBOL文化を身につけた技術者である」と再三指摘している。

　COBOLコンソーシアムは，CORBA（共通オブジェクト・リクエスト・ブローカ・アーキテクチャ），Java，EJB（Enterprise JavaBeans），XML（エクステンシブル・マークアップ言語）といった最新技術とCOBOLを融合させるための技術や，2002年に制定予定の次期COBOL規格を活用するためのコーディング・ノウハウなどを，セミナー，メール・マガジン，ホームページなどを通じて発信していく。（中村 正弘＝日経コンピュータ）

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