サン・マイクロシステムズは2004年5月18日，Linuxディストリビューション「Sun Java Desktop System」の出荷を開始した。米Novell社の「SUSE Linux Enterprise Desktop」をベースに，オフィス・ソフトやブラウザなどのアプリケーションを加えた。Windowsユーザーの移行を容易にするために，Windowsに見かけや操作性を似せている。現在のところ，企業向けにライセンス販売する。ライセンスの形態は2種類。従業員一人ごとに課金する場合が，1年間5500円（税抜き）。インストールするパソコンの台数での課金の場合は，1年間1万1000円（税抜き）である。
Sun Java Desktop Systemは，個人がオフィスで利用する主要なアプリケーションをほぼ網羅している。ブラウザには「Mozilla」，メール・クライアントには「Ximian Evolution」とオープンソースのソフトを採用した。オフィス・ソフトは，「OpenOffice.org」をベースに米Sun Microsystems社が開発する「StarSuite 7」を搭載。ジャストシステムの日本語入力ソフト「ATOK X for Linux」や，リコーの日本語フォントなども用意した。Javaの開発/実行環境である「Java 2 Platform, Standard Edition」も標準で備えており，オープンソースのJavaの統合開発環境「NetBeans」を同梱している。
Sun Java Desktop Systemに独自なのは，クライアント・パソコンの管理機能。企業内の管理者が各クライアントにソフトウェアやパッチの最新バージョンを一括配布する「Sun Control Station 2.1」，設定したポリシーに基づいてクライアントの構成管理をする「Java Desktop System Configuration Manager」，クライアントのデスクトップを遠隔地から操作する「Remote Desktop Takeover」の3種類がある。いずれもSun Microsystemsが開発した。
