米Pew Internet & American Life Projectは米国時間7月6日,スパイウエアなどのセキュリティ攻撃に対する意識調査の結果を発表した。それによると,インターネット・ユーザーの91%が,被害を受けることを恐れて,オンラインの利用習慣を変えていることが明らかとなった。

 調査は,米国のインターネット・ユーザー1336人に電話で聞き取りを実施したもの。ユーザーの81%は「電子メールの添付ファイルについて,安全が確認できるまで,開封しないようになった」と述べた。

 その他の影響としては,「パソコンに不要なプログラムが送り込まれるかもしれないので,特定のWebサイトを訪問するのをやめた」(48%),「ピア・ツー・ピア(PtoP)ネットワークから音楽/映像ファイルをダウンロードするのをやめた」(25%),「Webブラウザを別のものに切り換えた」(18%)などが挙がった。

 同社によると,過去1年間で,米国インターネット・ユーザーの68%(約9300万人に相当)がスパイウエアやウイルスによる被害を受けており,このうち60%は原因を把握していなかった。

 具体的な被害内容は,「パソコンでインストールした覚えのないプログラムが見つかった/デスクトップにどこからともなく新しいアイコンが表示された」(25%),「ホームページの設定が知らないうちに変更されていた」(18%)など。

 スパイウエアについては,49%が「セキュリティにとって深刻な脅威」と述べた一方で,アドウエアについては,73%が「(インストール前に表示される)同意書を常に読んでいるとは限らない」と回答している。

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