「不愉快な電子メールを受信／転送した経験のある社員は半数以上」，英調査

早坂利之

2005.03.18

　英Clearswiftは米国時間3月16日，社員による社内電子メール・システムの利用について調査した結果を発表した。それによると，職場における社員の不適切な電子メール・システムの利用は，不愉快な内容のメール回覧，海賊版ソフトウエアのダウンロード，機密情報の漏洩など，企業に悪影響を及ぼす恐れがあるという。

　調査は2004年12月に，英国，米国，ドイツの社員4500人以上を対象に，オンラインでアンケートを実施したもの。

　性的または差別的な内容のメールを受信／転送したことがある社員は，全体の半数以上に達した。国別にみると，そのような不愉快な内容のメールを日常的に送受信しているのは英国の社員が最も多く，非IT社員で55％，IT社員で31％以上にのぼった。ドイツでは，非IT社員の35％，IT社員の27％が送受信したことがある。米国のIT社員は27％だった。

　Clearswift社CEOのDavid Guyatt氏は，「以前は眉をひそめる程度ですんでいた不愉快なやりとりも，今は企業の責任が問われる時代になっている。訴訟や名誉毀損を回避するためにも，強固な対策を講じることが必要」と指摘する。

　音楽，映画，ゲームやアプリケーションなど，海賊版ソフトウエアのダウンロードを職場で行う社員も多い。英国の社員全体の約10％がダウンロードをした経験があり，非IT社員に限定すれば，その割合は5分の2に達する。米国では8.2％，ドイツでは10.3％の社員がダウンロード経験がある。最も少ないのは，ドイツの非IT社員の2.6％だった。

　企業は，電子メール・データの保管や管理など，規制に準拠するためにもさまざまな対策を講じている。しかし，電子メールを使った機密情報のやり取りは依然として多く，主としてIT部門の不注意が情報の漏洩につながっていることが分かった。

　電子メールを使って，機密情報を社外に送信したことがあるIT社員は26％以上で，非IT社員の10％を大きく上回った。国別にみると，英国の非IT社員はその割合が4％で，電子メールを使った機密情報のやり取りに最も注意を払っている。米国のIT社員は，英国やドイツのIT社員と比べ，やや注意深い程度だった。

　職場でスパム・メールに返信したことがある社員は約5％。Guyatt氏は，「ウイルスや悪意のあるコードはスパムを介して広められることが多く，思いのほか多くの社員がスパムに返信しているのは，憂慮すべき結果である」と述べた。

　職場でWebメールを日常的に利用している社員は45％だった。職場におけるWebメールへのアクセスについては，厳しい規制を設けていない企業が多い。しかしClearswift社は，社員によるWebメールへのアクセスは，ウイルスやトロイの木馬など電子メールを介したセキュリティの脅威や，機密情報の漏洩につながるバックドアに成り得ると，警告している。