米Harris Interactiveは米国時間1月31日，米国における家庭内ネットワークの普及状況について調査した結果を発表した。それによると，米国成人の21％が2台以上のコンピュータを接続した 家庭内ネットワークを導入しているという。

　調査は2004年10月に，18歳以上の米国人1014人を対象に実施したもの。「導入する予定」の回答者はわずか7％で，「導入する予定がない，もしくは未定」は72％だった。

　家庭内ネットワークを導入済みの回答者は，導入した理由として，「インターネット接続の共有」（84％），「プリンタや周辺機器の共有」（64％），「ファイルの共有」（58％）を挙げた。また，「場所を選ばすにコンピュータを使用できる」（42％）や「1つのファイアウオールを活用するため」（36％）という回答もあった。

　家庭内ネットワークの導入を決める際に重要視した項目を尋ねたところ，「製品の信頼性」（84％），「データ転送速度」（79％），「既存機器との互換性および相互接続性」（77％），「セットアップの容易さ」（77％），「DIYオプションの有無」（74％）などが挙げられた。

　一方，「導入する予定がない，もしくは未定」とする回答者にその理由を尋ねたところ，「必要性を感じない」（88％）という回答が大半を占めた。その他の理由としては，「ハードウエア／ソフトウエアの価格」（9％），「何を購入したらよいのか分からない」（9％），「セットアップをできるか自信がない」（8％）などが挙げられた。

　家庭内ネットワークを「導入する予定がない，もしくは未定」という回答者の内訳は次の通り。

・女性（61％），男性（39％）
・40～59歳（47％），18～39歳（34％）
・既婚者（55％），未婚者（25％）
・中卒／高卒（48％），専門学校卒や大学中退（30％），大卒（22％）
・インターネットの1週間当たりの利用時間が0～7時間（28％），8～21時間（47％），22時間以上（25％）

　「2005年末時点で家庭内ネットワークを導入済みの米国世帯は24％になると予測されており，昨年10月よりわずか3ポイントしか増えない見通しだ。家庭内ネットワークを売り込みたいメーカーやプロバイダは，『必要性を感じていない』という消費者に働きかける必要があるだろう」（Harris Interactive社Technology Research担当副社長のMilton Ellis氏）

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