米Dellとインターネットに関する教育に取り組んでいる非営利団体Internet Education Foundation（IEF）は，スパイウエアに対する米国ユーザーの意識について調査した結果を発表した。それによると，米国内のコンピュータの90％以上には，なんらかのスパイウエアがインストールされているが，大半のユーザーはそれをどのように検出し，対処すればよいかわからないという。

　この調査は，Dell社とIEFの消費者啓発キャンペーン「Consumer Spyware Initiative」 (CSI）の一環として実施したもの。スパイウエアとは，ユーザーの知らないあいだにパソコンに入り込み，キー入力や操作などを記録し，取得した情報をネットワーク経由で密かに外部へ送信するプログラム。電子メールやソフトウエア・ダウンロードなどを介してインストールされる。

　同キャンペーンでは，来年にかけて，米国のブロードバンド・ユーザー数に相当する6300万人以上のインターネット・ユーザーの啓発を図るという。IEFのWebサイト「GetNetWise」でスパイウエア対策ツール・キットへのリンクを提供するほか，電子メールやDell社のWebサイトを通じて，Dell社製品のユーザーが直接相談できるようにする。また，他のIT企業や業界団体に対し，GetNetWiseの教材を顧客やメンバーに配布するよう勧める。

　「インターネットはわれわれの経済と生活にとって不可欠なものだ。インターネット・ユーザーがスパイウエアのようなリスクのために，オンラインにアクセスすることを躊躇するようなことがあってはならない。CSIは，安全なオンライン利用に必要なナレッジをインターネット・ユーザーに提供する」（IEFのディレクタ，Tim Lordan氏）

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