「企業の45％が18カ月以内にMPLSネットワークを導入」，米調査

2004.05.26

　米Network Physicsは，MPLS（Multi-Protocol Label Switch）ネットワークに関する調査結果を米国時間5月24日に明らかにした。同年4月に200人を超える通信関連のプロフェッショナル対して調査を実施した結果，回答者の45％がこれから18カ月の間にMPLSネットワークを導入する予定があることが明らかになった。

　導入を予定している割り合いが高い理由として，主にMPLSにおけるQoS，VoIPといったIPサービスのサポート改善などが挙げられている。その他の理由としては，メッシュ・ネットワークへの容易な接続，柔軟なネットワーク・トポロジといった回答があった。

　導入を検討する上での主なマイナス要因としては，MPLSのトラブルシューティング・ツールの欠如が挙げられている。また，十分な管理機能がなく既存のネットワークからMPLSネットワークへの移行も難しいと考えられていることが明らかになった。

　同調査の回答者の35％は，従業員数が1万人を越える企業に勤めており，地域は全体のおよそ45％が米国，欧州が16％，アジア太平洋地域が12％で構成される。回答者は，現在フレーム・リレー（60％以上），インターネット・ベースのIP-Sec VAN（60％），ATM（40％）を組み合わせたネットワークを利用している。45％はすでにMPLSベースのネットワークを導入していた。

　Network Physics社より依頼を受けて調査を実施した米Distributed Networking Associateの社長Steven Taylor氏は，「結果は，企業がMPLSを受け入れて導入する準備ができていることを確認するものとなった。MPLSが本当に受け入れられるために，市場は企業が確実にパフォーマンスを向上できるようにするツールを提供する必要がある。これらツールは，容易なトラブルシューティング，移行サポート，IPサービスの明確なQoSを提供するべきである」とコメントしている。