米ABI Researchは，無線ICタグ（RFID）に関する調査結果を米国時間5月19日に発表した。2004年後半から2005年初旬にかけて，EPC（Electronic Product Code）をベースとするRFID市場は大幅に成長するという。
RFIDの標準化団体EPCglobalが設立したHardware Action Groupは，無線インタフェース・プロトコル「Gen 2 UHF EPC」の規格候補として寄せられたプロトコル間の違いを取り除く試みを行なっている。同プロトコルは，タグとリーダー間の通信で使用されるもの。同標準の策定完了は，同年10月4日に設定されている。
現在，3つの団体からの仕様候補が検討されている。「Unified Group」として知られるグループは，米Philips，米Texas Instruments，米Impinjで構成される。「Performance Team」には，スイスのEM Microelectronic Marin，米Matrics，米Atmelなどが参加している。「Q Proposal」は米Alien Technologyが支持する団体。
すべての候補がISO 18000-6Aをベースとしており，大まかな技術面は類似している。どの候補が採用されるかによって，RFIDサプライ・チェーンにおいて，タイミングに変化が生じるという。
「TI社とPhilips社が推奨する仕様が採用された場合，自社で設計製造を行なうため，直ちにチップの量産体制に入ることができる。他の候補を支援した企業は，特に製造をアウトソースしている場合には1～2ヶ月の遅れをとることになる。そのような短い時差でも同市場では決定的なものになり得る」（同社主任アナリストのErik Michielsen氏）
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