英Clearswiftが米国時間5月4日に，企業のスパム・メール対策に関する調査結果を発表した。それによると，世界各地の企業の72％以上が何らかのスパム・メール対策を導入しているが，55％が「こうした対策は力不足」と考えているという。

　Clearswift社は，スパム・メール対策の効果を妨げる要因として，重大な知識不足を指摘する。回答企業の36％は，アンチ・スパム・ツールを導入して以来1度も調整や設定変更をしたことがなかった。アンチ・スパム・ツールの設定を調整しないと，進化を続けるスパム・メールに対抗できない。「定期的にスパム・メール情報の更新を行わなければ，どんなアンチ・スパム・ソリューションであっても役に立たない」（同社）

　63％の企業は電子メール用のフィルタリング製品だけを導入し，Webフィルタリング・ソフトウエアを使っていない。スパム送信者は，SMTPゲートウエイ上のフィルタリングを回避するためにHTMLスパムを送ってくるが，「これを阻止するにはWebフィルタリング・ソフトウエアが大きな役割を果たす」（同社）。

　また，アンチ・スパム・ツールの設定が不十分だと，正当な電子メールがスパム・メールと誤認識される割合も高くなるという。誤認識率5～25％の企業は14％強にのぼった。3％の企業では，誤認識率が25％を超えた。

　企業は，スパム・メール対策への取り組みに消極的で，Cauce，Jam Spam，Spamhausといったアンチ・スパム組織に加入している割合は14％のみだった。スパム・メール送信者に悪用されるセキュリティ・ホールについても関心が低く，企業の24％は，自社の電子メール・サーバーをスパム・メール転送のオープン・リレーとして使われた経験がある。34％は使われたかどうかも知らなかった。また30％は，「無線ネットワークがスパム・メール送信に悪用されても気づかない状態にある」という。

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