「2004年の企業IT支出，幹部は前年比86％増を予測」，米誌の調査結果

2004.04.21

　米CMP Mediaは，企業のIT支出に関する調査結果を米国時間4月19日に発表した。同社の「VARBusiness」誌がIT購入の権限を持つエンドユーザーの企業幹部を調査した結果，これら幹部は2004年のIT支出が前年から86％増加すると予測していることが明らかになった。

　前年の調査では，IT支出全体に対して，ハードウエア，ソフトウエア，サービスへの支出が21％だった。今回の調査では，39％の幹部が2004年に同部門の支出が39％増加すると回答している。

　同誌編集ディレクタのC. DeMarzo氏は，「数字からだけでも，企業市場において待望の復活の兆しをみることができる」と述べている。同氏によれば，企業幹部は営業利益の増収を見込んでおり，37％は同年前半に収益が増加すると予測しているという。

　同調査により，企業の購入者は，戦略的な投資としてセキュリティをもっとも重要視していることが明らかになった。60％以上がセキュリティとプライバシ原則を最優先事項として捉えている。事業と支出において優先されるその他の事項としては，顧客サービスとサポートの改善，アプリケーション開発と統合，アプリケーション管理，Webサービスを使ったビジネス・インテグレーションの導入，セキュリティ機器が挙げられている。

　また，企業にとってもっとも重要なITベンダーとしては，米Microsoftが首位についた。米Cisco，米Oracle，米Dell，米Intel，米Hewlett-Packard（HP），米IBMがこれに続いた。企業が使用するパソコンのOSとしては，Windowsに対する投資がもっとも大きく97％だった。Linux，UNIX，Macintoshがこれに続いた。また，サーバーのOSとしてもWindowsへの投資は81％でトップだった。2位以降は，UNIX，Linux，Novell Netware，IBM I Series（OS 400）が続いた。