「2005年のICタグ利用は450％増，在庫管理よりセキュリティに応用」，米調査

2004.03.26

　米Evans Dataは米国時間3月24日，RFID（無線ICタグ）技術の利用ついて調査した結果を発表した。それによると，在庫／資産管理や商品追跡のほか，セキュリティ・ソフトウエアでRFID技術の利用を検討する開発者が増えているという。

　調査は2004年3月に，欧州，アジア，北米，中南米で，無線分野のソフトウエアやサービスの開発に取り組む開発者450人を対象に実施したもの。

　RFID技術を応用し，「セキュリティ・ソフトウエア」の開発を検討中の回答者は30％に達した。また米メディア（TechWeb）によると，最も多いと思われていた「在庫管理ソフトウエア」の開発を検討中の回答者は20％だった。そのほかの応用例としては，「工業機械の追跡」「輸送貨物の追跡」「車両登録と識別」などが挙げられた。

　現在，RFID技術を導入例は少ないものの，2005年に450％増加し，2006年には96％増の勢いで普及すると，Evans Data社は予測する。

　Evans Data社無線分野担当アナリストのJason Kaczor氏は，「RFIDはまだ，限定的にしか利用されていない。アクセス制御や在庫管理などの分野で非常に有望視されている一方で，本人の了解を得ないまま個人を追跡できるなど“もろ刃の剣”的な要素がある。しかし，2004～2005年にかけて急成長を遂げるのは間違いない」と予測した。

　その他の主な調査結果は次の通り。

・無線LANを既に導入ずみの回答者は3分の1以上に達した。また，今から2年以内に導入予定の回答者も3分の1だった。

・無線LANのセキュリティ対策としては，Wi-Fi Protected Access（WPA）方式を検討中の回答者が最も多く，暗号化技術Wired Equivalent Privacy（WEP）やExtensible Authentication Protocol（EAP）などが続いた。

・一部の開発者の間では，モバイル機器やサービスの接続料金が普及の足かせとなっている。中南米の開発者の半数以上が，普及を妨げている要素として接続料金を挙げた。一方，北米の開発者は，接続料金の影響をさほど受けていない。

・無線デバイスは情報を配布するための手段が必要である。無線デバイスが印刷機能を備えていることが「絶対必要」または「おそらく重要」とする回答者は約半数だった。