米Jupitermedia傘下のJupiterResearchは,オンラインの医療コンサルティングに関する調査結果を米国時間3月10日に発表した。それによると,インターネットの成人利用者のうち,2003年に同オンライン医療コンサルティングを利用した割合はわずか3%にすぎない。「2002年には,インターネットの成人利用者の65%が興味を示していたにも関わらず,普及は遅々として進んでいない」(同社)

 オンラインの医療コンサルティングは,消費者が代価を払うことに乗り気でないため,今後2~3年は伸び悩む。調査によると,消費者の92%は「医者に直接診てもらうために必要な時間と費用を考えたとしても,オンラインの医療コンサルティングに10ドル以上を支払うのは気が進まない」としている。

 現在,オンラインの医療コンサルティングが最も普及しているのは慢性疾患の消費者という。しかし,相対的に健康な人も,病気にかかるかもしれないと懸念している人も,高い関心を示している。JupiterResearch社ヘルス・アナリストのMonique Levy氏は,「ベンダーや健康保険会社にとって潜在的市場は存在する」とみる。

 「消費者は,オンラインの医療コンサルティングに興味を示しながらも,金銭的負担が増えるため二の足を踏んでいる。健康保険会社は同サービスが金銭的に妥当か,そうである場合は,どのレベルまで関与するべきか見定める必要がある」(Levy氏)

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