米AT&Tは米国時間3月2日,Voice over Internet Protocol(VoIP)に関する調査結果を発表した。それによると,消費者の4人に3人はVoIPについて聞いたことがあり,現在業界専門家が推測しているよりもはるかに関心が高い。

 調査は,AT&T社の依頼を受けて米Ipsos-Insightが1000人以上の成人を対象に実施したもの。「VoIP」を知っているという消費者は74%で,「Wi-Fi」(19%)や「DSL」(66%)の認識度を上回った。

 AT&T社Internet Telephony and Consumer Product Management部門上級バイス・プレジデントのCathy Martin氏は,「多くの消費者がVoIPサービスの利点を理解しているのは明らかだ。我々は通信の新たな時代に足を踏み入れようとしている」と述べた。

 その他の主な調査結果は以下の通り。

・回答者の63%が,「VoIPによってコミュニケーションの手段が変わる」と確信している。

・VoIPが生活に与える影響を考えた場合,「デジタル音楽」の影響に匹敵すると考える消費者は66%。58%は「コンピュータ・ゲーム」,57%は「フラット・スクリーン・テレビ」に匹敵すると答えた。

・回答者の47%は,通話サービスが2年以内にVoIPに移行するとみている。そのうち23%は,1年以内に移行すると予測している。

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