「2004年の世界でのホットスポット利用者は，前年の930万人から3000万人へと急増する」。米Gartnerはホットスポットの利用動向に関する調査結果を米国時間2月18日，発表した。

　ホットスポット利用者の急増に伴い，企業は従業員がホットスポットを利用する際の安全な接続とホットスポットのアクセス費用を戦略的に管理する必要があるという。

　2004年末までに，企業向けノート・パソコンの50％以上が無線LAN対応になる見込みで，従業員が自宅やホットスポットで無線LANを利用する機会が増える。このため，企業はサービス・プロバイダと契約を結び，ホットスポットの利用にかかるコストを管理下に置く必要がある。

　企業が適切な管理を行えば，無線LANで得られるメリットも大きい。Gartner社によると，知的労働者が出張先で無線LANのホットスポットを利用した場合，生産性を1日当たり30分向上できるという。

　Gartner社リサーチ・バイス・プレジデントのIan Keene氏は「企業は従業員のホットスポット利用規定を定める必要があるが，サービス・プロバイダとの加入契約では，必要なローミング契約が含まれているかどうかを確認することが肝要だ」と語っている。

　なお，モバイル・アクセスの需要が高まっていることから，2004年は無線ネットワークが増加する一方で，企業における有線ネットワークは減少する。

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