米DoubleClickは米国時間10月13日に，電子メール広告に関する調査結果を発表した。それによると，スパム・メールは増加しているものの，消費者も着実に対策を身につけつつあるという。

　消費者の89％が，最も頭を悩ませている問題として「スパム・メール」を挙げている。1週間当たりの電子メール数は264通で，昨年調査時の254通から増加した。ただし，スパム・メールの割合は56％と横ばいだった。

　DoubleClick社は，スパム・メールの割合が増加していないことについて，「消費者がスパム対策を実践していることの表れだ」と指摘する。スパム・メールを振り分ける「バルク・フォルダ」を使っている回答者は52.9％で，昨年の48.8％から増加した。スパム・メールを読まずに削除する回答者は65％で，昨年の60％から増えている。スパム・メールに目を通す消費者はわずか4％。昨年は5％，一昨年は18％だった。

　そのほか，電子メール・プログラムのスパム・レポート機能を使っている消費者は36.1％，スパム・フィルタリング・ソフトをダウンロードしている回答者は15.9％，オンラインで買い物をするために二つ目の電子メール・アドレスを設けている回答者は13.7％だった。

　消費者にとってスパム・メールの定義は，主に「たくみにメッセージを開かせようとする電子メール」（95.5％），「知らない人から送られてくる電子メール」（93.5％），「不愉快な内容の電子メール」（92.5％）。男性は女性よりもスパム・メールの定義が広範囲に及ぶ。「かつて商品を購入するなど取引をしたことのある会社が発信者でも，頻繁に送られてくる電子メール」をスパム・メールと考える男性は65％，女性は56％だった。「送信許可を与えているが，頻繁に送られてくる電子メール」もスパム・メールとする男性は61％，女性は55％だった。「製品やサービスを売り込む電子メールすべて」をスパム・メールとする男性は36％，女性は32％。

　電子メール広告を開くかどうか，発信者が重要な判断基準となる。発信者でスパム・メールと承諾済み電子メール広告を区別するという消費者は63.3％。昨年の調査では，59.9％だった。件名についてみた場合，「割引」を謳った承諾済み電子メールを開く割合は59.5％（昨年は57.6％），ニュースや情報は48.6％（昨年は57.6％）。

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