米Sun Microsystemsは米国時間9月16日に,6種類に大別したJavaソフトウエアの製品構成を発表した。サーバー,デスクトップ・パソコン,開発プラットフォーム,データ・センター・プラットフォーム,モバイル機器,「Java Card」技術に関するアプリケーションとサービスを組み合わせる。

 簡単に導入できるオープンな統合システムを,それぞれ一定の価格モデルで提供するとしている。セットアップ,トレーニング,サポート・サービスをバンドルする。

 6種類の構成と主な内容は以下の通り。

・サーバー向けシステム「Sun Java Enterprise System」:
 ユーザー管理,認証,シングル・サインオン,ポリシー実行などのための「Network Identity Services」や,WWWコンテンツを動的に管理する「Web and Application Services」といったネットワーク・サービスが含まれる。「Java System Directory Server 5.2」「Java System Identity Server 6.1」「Java System Web Server 6.1」「Java System Active Server Pages version 4」「Java System Application Server 7, Enterprise Edition」のほか,ポータル・サーバーやメッセージング・サーバー・ソフトウエアなどを利用する。価格は従業員1人につき年間100ドルで,今年中にリリースする。

・デスクトップ・パソコン向けシステム「Sun Java Desktop System」(旧名称「Project Mad Hatter」):
 オフィス・スイート「StarOffice 7」やWWWブラウザ「Mozilla」,電子メール,コラボレーション・スイートなどのクライアント・ソフトウエアのほか,米RealNetworksの「RealONE」,米Macromediaの「Flash」が含まれる。対応OSはSolarisとLinux。デスクトップ・パソコン1台あたり100ドル。Sun Java Enterprise Systemの顧客企業に対しては,従業員1人につき50ドルで提供する。

・開発プラットフォーム向けシステム「Sun Java Studio Enterprise」:
 Sun Java Enterprise Systemに対応した開発者ツールのセット。統合開発者環境(IDE),コネクタ・ビルダー,プラグイン,Sun Java Enterprise Systemのランタイムから成る。Sun Java Enterprise Systemの顧客企業に対して,従業員1人につき5ドルで提供する。

・データ・センター・プラットフォーム向けシステム「N1」:
 サーバー,ストレージ,ブレード・サーバー,アプリケーションなどのネットワーク・リソースを集約し,サービスやソフトウエアの自動配分を可能にする。「N1 CenterRun 4.0」を用いる。

・モバイル機器向けシステム「Sun Java Mobility System」:
 Java対応携帯電話やPDAなどにサービスを配信するための統合プラットフォームを提供する。

・Java Card向けシステム「Sun Java Card System」:
 電子商取引の個人認証サービスを配信するためのプラットフォームを提供する。

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