米Jupiter Researchは米国時間3月17日に，米国企業における802.11対応無線LANの普及状況について調査した結果を発表した。それによると，既に802.11対応無線LANを導入している米国企業は57％で，今後1年間に導入予定の企業は22％だという。

　米国で，802.11対応無線LANの普及をけん引しているのは，年間売上高が1000万ドル未満の小企業である。既に導入済み，あるいは今後1年間に導入予定の小企業は83％に達した。一方，年間売上高が1億ドル以上の大企業では，その割合が71％にとどまった。

　Jupiter Research社上級アナリストのJulie Ask氏によると，米国企業の49％では，社員の80％以上が無線LANに接続しているという。とりわけ中小企業で無線LANを利用する傾向が強い。「今のところ，消費者やSOHOが802.11対応無線LANの普及を後押ししていることは明瞭だ」（同氏）。また同氏は，「セキュリティ関連の問題が解決すると，大企業による導入が急増するだろう。企業向けベンダーはまたとない収益機会を得ることになる」と予測する。

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