米Jupiter Researchは米国時間3月17日に,米国企業における802.11対応無線LANの普及状況について調査した結果を発表した。それによると,既に802.11対応無線LANを導入している米国企業は57%で,今後1年間に導入予定の企業は22%だという。

 米国で,802.11対応無線LANの普及をけん引しているのは,年間売上高が1000万ドル未満の小企業である。既に導入済み,あるいは今後1年間に導入予定の小企業は83%に達した。一方,年間売上高が1億ドル以上の大企業では,その割合が71%にとどまった。

 Jupiter Research社上級アナリストのJulie Ask氏によると,米国企業の49%では,社員の80%以上が無線LANに接続しているという。とりわけ中小企業で無線LANを利用する傾向が強い。「今のところ,消費者やSOHOが802.11対応無線LANの普及を後押ししていることは明瞭だ」(同氏)。また同氏は,「セキュリティ関連の問題が解決すると,大企業による導入が急増するだろう。企業向けベンダーはまたとない収益機会を得ることになる」と予測する。

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