「技術関連の企業や広告会社は，潜在需要を喚起するためのマーケティング予算を前年より増やす見通しだ」。IT関連コンテンツを提供する米Bitpipeと広告コンサルティング会社の米Sam Whitmore's Media Survey（SWMS）は米国時間3月10日，2003年における技術関連企業の広告支出について調査した結果を発表した。
調査は2003年1月に，技術関連企業323社を対象に電子メールによるアンケートを実施したもの。対象企業の内訳は，技術ベンダー254社とITに精通した広告／宣伝会社69社である。
調査対象となった企業の4分の3以上が，広告予算を「前年より拡大か維持する」と回答した。増額した予算の多くは，潜在需要を喚起するためのマーケティングに費やす見通しで，「2003年は消費者の購入意識に訴えるオンライン・プログラムを前年より多く実施する」と回答した企業は66％に達した。
広告支出を項目別にみると，ダイレクト・メールやインターネットのバナー広告に費やす予算は横ばいとなる。一方，電子メールを使ったプロモーション，WWW放送，オンライン・ニュース・レター，テレマーケティング，製品カタログ，市場報告書などに割り当てる予算は増加する。
また，企業が印刷広告に当てる予算はわずかながら減少する。2002年に，印刷広告を展開した技術関連企業は48％だったが，2003年は45％になる見通しだ。
Bitpipe社とSWMS社は，「技術関連企業にとって，潜在需要を喚起はマーケティングの最重要課題になりつつある」と予測している。
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