米IDCが米国時間2月4日に，ワールドワイドのITセキュリティ市場に関する調査結果を発表した。ソフトウエア／ハードウエア／サービスを合わせた同市場の売上高は，2001年に170億ドル規模だったものが，2006年には450億ドル規模に拡大するという。

　なかでもハードウエアの売上高が大きく伸び，2001年から2006年にかけての年平均成長率（CAGR）は25％と予測する。それに対しサービスのCAGRは24％，ソフトウエアのCAGRは16％と見込む。

　IDCセキュリティ製品サービス担当上級調査アナリストのBrian Burke氏は，「2001年から2002年は多くのIT市場で売上高が減少したにもかかわらず，当社が最近実施した調査によると，ほとんどの組織は現在もセキュリティ支出の優先順位を最も高く設定している」と説明する。「身元証明管理やWebサービスにかかわる企業の新たな取り組みが，今後5年間ITセキュリティ市場の拡大を継続させるだろう」（同氏）

　今後のITセキュリティ市場について，IDCでは「組織のネットワークを万全に保護するために，製品とサービスを組み合わせて導入するケースが増える」とみている。

　そのほかの主な調査結果は以下の通り。

・潜在的なリスクを減らして顧客などに信頼できる環境を提供するために，企業は全社的なリスク管理戦略を作る必要に迫られる。その結果，セキュリティ・サービスに対する需要が増加する。

・身元証明管理やWebサービスで必要な，セキュリティに関する管理（administration）／認定（authorization）／認証（authentication）を実施する，いわゆる“3A”ソフトウエアの市場が拡大する。

・1台で複数のセキュリティ機能を提供できることから，セキュリティ・アプライアンスに対する人気は継続する。

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