「企業の61％が2002年に電子メール広告の予算を増額する」。米DoubleClickが米国時間6月26日に，2002年における企業のマーケティング予算やツールに関して調査した結果を発表した。

　調査は2002年4月に，マーケティング・プロフェッショナル190人を対象にアンケートを実施したもの。回答者はすべて，昨年のマーケティング予算が100万ドル以上の企業に勤めている。前年より「マーケティング予算を減らす」という回答者は23％，「同じレベルを維持する」という回答者は50％だった。

　マーケティング手段別にみた場合，2002年に予算が増額されるのは「電子メール」（17％増），「オンライン・マーケティング」（9％増），「テレビ・ショッピング」（18％増），「チャネル・マーケティング」（15％増）である。大幅に減額されるものとしては，「テレ・マーケティング」（7％減）や「ダイレクト・メール」（7％減），「カタログ・マーケティング」（13％減）などがある。

■ 2002年におけるマーケティング予算の増減

テレビ・ショッピング              + 18％
電子メール                        + 17％
チャンネル・マーケティング        + 15％
オンライン・マーケティング         + 9％
テレビ                             - 1％
印刷物                           - 1.4％
ラジオ                           - 2.3％
テレ・マーケティング               - 7％
ダイレクト・メール                 - 7％
カタログ                          - 13％

出典：DoubleClick社

　広告手段として最も一般的なのは「印刷物」（86％），次いで「ダイレクト・メール」（58％）である。「オンライン広告」（54％）は「テレビ」（53％）をわずかに抜いて，3位につけている。そして「ラジオ」（47％），「電子メール」（44％）と続く。

　販売チャネル別に売上高をみた場合，「WWWサイト」による売上高の割合は12％で，「小売販売」（30％）と「直接販売」（28％）に次いで3位。「再販」は11％，「電話」は9％，「カタログ」は7％である。また「今後12カ月間にWWWサイトによる売上高が増える」と予測する回答者は74％にのぼった。

　WWWサイトは販売チャネルとしても確実に浸透しつつあり，企業の55％がWWWサイトを通じて商品の販売を行っている。企業が最も利用する販売チャネルは「直接販売」（約60％）で，その他には「小売販売」（48％），「再販」（37％），「電話販売」（37％），「カタログ」（31％）などがあげられた。

　また調査から，電子メールがさまざまな目標を達成できるマーケティング手段として，高く評価されていることがわかった。企業は電子メールを「見込み客の獲得」（65％），「情報の普及」（55％），「顧客の維持」（55％），「ブランド認知度の向上」（55％），「即販」（53％），「アップセリング（上位商品のプロモーション）」（51％）などに利用している。

　オンライン広告の主な目的としては「ブランド認知度の向上」（75％），「見込み客の獲得」（59％）などがあげられた。

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