「企業の61%が2002年に電子メール広告の予算を増額する」。米DoubleClickが米国時間6月26日に,2002年における企業のマーケティング予算やツールに関して調査した結果を発表した。

 調査は2002年4月に,マーケティング・プロフェッショナル190人を対象にアンケートを実施したもの。回答者はすべて,昨年のマーケティング予算が100万ドル以上の企業に勤めている。前年より「マーケティング予算を減らす」という回答者は23%,「同じレベルを維持する」という回答者は50%だった。

 マーケティング手段別にみた場合,2002年に予算が増額されるのは「電子メール」(17%増),「オンライン・マーケティング」(9%増),「テレビ・ショッピング」(18%増),「チャネル・マーケティング」(15%増)である。大幅に減額されるものとしては,「テレ・マーケティング」(7%減)や「ダイレクト・メール」(7%減),「カタログ・マーケティング」(13%減)などがある。

■ 2002年におけるマーケティング予算の増減

テレビ・ショッピング              + 18%
電子メール                        + 17%
チャンネル・マーケティング        + 15%
オンライン・マーケティング         + 9%
テレビ                             - 1%
印刷物                           - 1.4%
ラジオ                           - 2.3%
テレ・マーケティング               - 7%
ダイレクト・メール                 - 7%
カタログ                          - 13%

出典:DoubleClick社

 広告手段として最も一般的なのは「印刷物」(86%),次いで「ダイレクト・メール」(58%)である。「オンライン広告」(54%)は「テレビ」(53%)をわずかに抜いて,3位につけている。そして「ラジオ」(47%),「電子メール」(44%)と続く。

 販売チャネル別に売上高をみた場合,「WWWサイト」による売上高の割合は12%で,「小売販売」(30%)と「直接販売」(28%)に次いで3位。「再販」は11%,「電話」は9%,「カタログ」は7%である。また「今後12カ月間にWWWサイトによる売上高が増える」と予測する回答者は74%にのぼった。

 WWWサイトは販売チャネルとしても確実に浸透しつつあり,企業の55%がWWWサイトを通じて商品の販売を行っている。企業が最も利用する販売チャネルは「直接販売」(約60%)で,その他には「小売販売」(48%),「再販」(37%),「電話販売」(37%),「カタログ」(31%)などがあげられた。

 また調査から,電子メールがさまざまな目標を達成できるマーケティング手段として,高く評価されていることがわかった。企業は電子メールを「見込み客の獲得」(65%),「情報の普及」(55%),「顧客の維持」(55%),「ブランド認知度の向上」(55%),「即販」(53%),「アップセリング(上位商品のプロモーション)」(51%)などに利用している。

 オンライン広告の主な目的としては「ブランド認知度の向上」(75%),「見込み客の獲得」(59%)などがあげられた。

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