米Motive Communicationsが米国時間6月18日,高度な家庭内ネットワークを駆使した住宅“スマート・ホーム”に関して調査した結果を発表した。それによると,米国人の半数以上はスマート・ホームが何かをよく知っており,3分の2以上が「生活の質を向上させるため」にスマート・ホームを構築したいと考えている。「技術革命が一般家庭まで達しつつあり,消費者側もそれを受け入れる準備が整いつつあるようだ」(Motive社)

 スマート・ホームでは,電子機器や家電製品など,家庭内のあらゆる技術が相互に接続され,集中的に制御できる。また不具合が生じたときは,迅速かつ自動的に修理を行う,自己修復機能なども備えている。

 この調査はMotive Communications社が米Harris Pollに依頼して行ったもの。2002年5月2日~5日にかけて,米国成人1024人を対象にアンケートを実施した。

 回答者の92%が,スマート・ホームを構築するのに必要なデバイスを1つ以上所有している。その筆頭はパソコンで,回答者の73%が所有する。次いでプリンタが67%,インターネット接続機器が62%,デジタル・カメラまたはカムコーダが39%である。

 Motive Communications社CEO兼共同設立者のScott Harmon氏は,「すでに複数のデバイスが米国家庭で使用されており,家庭のインターネット化を可能にするスマート・ホームの実現も近い」と予測する。

 「すでに複数のデバイスが米国家庭で使用されており,ホーム・オートメションを可能にするスマート・ホームの実現も近い」とMotive Communications社,CEO兼共同設立者のScott Harmon氏は予測する。

 しかし消費者は,さまざまな技術が連係した環境で問題が生じたときに対処できるのか,不安を感じている。Harmon氏によると,これは企業にとって,またとないビジネス・チャンスだという。「スマート・ホームの容易なセットアップと操作を可能にする製品やサービスを提供すれば,他社との差別化が実現できる」(同氏)

 スマート・ホームの実現に向けた一番の課題は,技術的な問題である。「電子機器,家電製品,コンピュータ機器などが故障することがある」という回答者は38%にのぼり,その多くは「毎月平均2度問題が発生する」と答えている。このためスマート・ホームに対する懸念として,「故障時のサービスやサポート」(60%),「修理にかかるコスト」(72%),「スマート・ホームのセットアップにかかる時間」(49%)などが挙げられた。

 しかしこのような不安が,消費者のスマート・ホームに対する関心に歯止めをかけている様子はない。回答者の51%が「自己修復などの便利な機能のために,余分な費用が10%かかっても構わない」と考えているほか,31%が「24時間7日間体勢のサービスのために代価を支払う」と答えた。

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