「標準規格に基づくサーバーやストレージの導入が進む」，米デルが米IDCの調査を引用

井上望

2002.04.04

　「経費節減が進む中，顧客企業はより柔軟性のある標準規格ベースのサーバーやストレージ製品に目を向け始めている」。米Dell Computerが米国時間4月3日に，米IDCの調査結果を引用するかたちで発表した。IDCの調査は，米国，欧州，アジア太平洋地域，日本の中～大企業のIT担当者340人を対象にアンケートを行ったもの。それによると約70％の回答者は，標準規格ベースの企業向けコンピュータを自社のデータ・センターに導入する際の課題が，2年以内にほぼ解決するとみている。

　IDCによれば，標準規格ベースのサーバーおよびストレージ製品の普及が広がることは確実だという。TCO（total cost of ownership）が低いことや，導入が簡単で拡張性があること，熟練した人材を得やすい点などがその理由だ。

　また回答者は，標準規格ベースのプラットフォームが世界中の企業に受け入れられる要素として，性能の向上や新たな機能などを挙げた。

　IDCが2001年11月に米国のITマネージャを対象に実施した調査では，10：1の割合で，標準規格ベースの技術を企業で使用するための課題は「解決している」あるいは「まもなく解決する」という回答が多かった。欧州，アジア太平洋地域，日本は，これと同様の傾向をたどっている。

　IDCによれば，サーバーの価格は過去5年間に50％以上低下し，現在の平均価格は1万5000ドル。しかし，機能や性能はかつての10万ドル以上のサーバーに相当するという。また，現在標準規格ベースのサーバーは市場の88％を占めている。

　標準規格ベースのサーバーを導入する理由は地域によって異なる。欧州はスキルのあるIT職員を得やすいことを挙げている。米国ではこの理由は見受けられなかった。アジア太平洋地域と日本は，ハードウエアやソフトウエアのコストが低いこと，IT職員向けのトレーニングが少なくて済むこと，製品性能の高さなどを挙げた。

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