米In-Stat/MDRは米国時間4月2日，米国のCATV業界に関する調査結果を発表した。現在CATVは，DBS（直接衛星放送）のペイTVサービスと厳しい競争を強いられている。これに対抗してCATVは，デジタル・ビデオ，ケーブル・モデム，ケーブル・テレフォニなど，デジタル・サービス一式をパッケージで提供できる強みを売り込んでいる。

　このようなデジタル・サービスを提供するために，米国のCATV事業者は過去2年間に300億ドル以上の投資を行い，HFCネットワーク・インフラのアップグレードを行った。CATV統括運営会社（MSO）の大手数社は，自社ケーブル・システムの大部分のアップグレードを完了している。ケーブル業界による資本支出は今後も続き，2002年の支出額は150億ドルを超える見通しだという。

　「ケーブル業界は，先端技術を積極的に導入したり，急速に革新を行うタイプの業界ではなかった。しかし，全国の家庭にデジタル・ケーブル・サービスをもたらした点においては賞賛に値する」（In-Stat/MDR社上級アナリストのMike Paxton氏）

　その他の主な調査結果は次の通り。

・過去1年に，CATVシステムで視聴できる6MHzのチャンネルが急増した。2001年はじめに70チャンネル以上を提供していたCATV事業者は全体の3分の1に満たなかったが，2002年2月時点ではその数がほぼ倍増している。

・CATV事業者の大半は追加したチャンネルを利用して，新しいアナログ／デジタル・ビデオ・サービスを導入している。

・デジタル・ケーブル・サービスには，また大きな成長の余地がある。現在，全CATV利用者におけるデジタル・ケーブル・サービスの普及率はわずか25％程度である。

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