米Jupiter Media Metrixが米国時間2月7日に，消費者のオンライン認証に対する調査の結果を発表した。オンライン・サイトに個人情報を登録する消費者の割合は，1999年の26％から2001年には47％に増加しているものの，より安全な認証手続きが求められているという。

　同社が実施した2つの調査により，80％を超えるオンライン消費者は，オンライン認証が強化されれば，オンラインで購入する際の安全性が増すと考えていることが分かった。

　「コスト効率が良い認証手段を用意するとともに，オンライン・メディアに対する信頼を増加させなければ，オンライン・コマースの可能性が十分に生かされないばかりでなく，多数の顧客からデータを収集することはできなくなる。そうなると，将来が期待されている，顧客データを基にした“ユーザー中心型”のサービスを展開することができなくなる」と同社のアナリストRob Leathern氏は語る。

　上記以外の結果については以下の通りである。

消費者は，ユーザー名とパスワードを煩わしいと感じている
　42％の消費者が，異なるWWWサイトへのアクセスに，異なるユーザー・ログイン名とパスワードを使わなければならないことを煩わしく感じている。同社は，この先5年間，ログイン・プロセスの簡略化が，プロバイダにとってより重要な要素となると分析している。年齢別にみると，55歳以上の消費者の42％が簡略化したログイン・プロセスを望んでいるのに対して，18〜24歳では22％だった。

プロバイダは，オプションの認証手段を用意する必要がある
　49％のオンライン消費者が，オンラインでの購入の際に，セキュリティの強化として4桁のPIN番号入力をいとわないという結果が得られた。さらに32％は，クレジット・カード会社によって作成されたパスワードを進んで入力すると回答した。

　これらの調査結果から，消費者はオフラインよりもオンラインのほうがリスクがあると感じていることが分かった。オンラインでセキュリティを増強する必要はない，と回答したのは14％だけだった。

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