米Yankee Groupが米国時間11月1日に，米国のブロードバンドの利用に関して調査した結果を発表した。それによると，2001年末までに米国家庭の75％が高速インターネット接続を利用できるようになるという。2000年末時点でケーブル・モデムやDSLサービス・プロバイダの回線が通じた米国家庭の割合は60％だった。
ケーブル・モデム・サービスは引き続きDSLより広い範囲をカバーし，2001年末には66％の米国家庭で利用可能になる。一方DSLを利用できる米国家庭は45％。
しかし，Yankee Group社Media & Entertainment Strategies調査およびコンサルティング・プラクティス部門上級アナリストのMichael Goodman氏は，「広帯域接続を可能にするネットワークの構築は半分の勝利にしかならない」と指摘する。「広帯域接続サービスの新規加入者獲得におけるコストの低下がますます大きな成功を生み出す」（同氏）
ケーブル事業者は現在，広帯域サービスの新規加入者向けの装置インストール費用に平均360ドルを支出している。ケーブル事業者がユーザー自身で設置するモデムの購入を積極的に勧めるようになると，この装置インストール費用は急激に低下する。米Comcastなどのケーブル事業者では，新規広帯域接続ユーザーの1/3以上が購入したケーブル・モデムを設置しているという。ユーザー自身が設置するモデムの普及により，年間数百万ドルの経費節約が可能となる。また，ビデオや広帯域サービスのインストールに関するケーブル・サービス技術者のクロストレーニングなども，設置作業の効率化につながる。
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