米Network Associates傘下のMcAfee社が米国時間8月20日に,DDoS(Distributed Denial of Service:分散型サービス妨害)攻撃対策で,ソリューション・ベンダー3社と協力体制を敷くことを明らかにした。

 3社はいずれもセキュリティ関連ソフトウエア・ベンダーでDDoS対策ソリューションを手がける米Arbor Networksと米Asta Networks,米Mazu Networks。McAfee社は3社の技術をウイルス対策ソリューション「Active Virus Defense」に組み込み,従来のウイルス検出機能に加え,DDoS攻撃への対応機能や「ゾンビー(Zombie)」と呼ばれるDDoS攻撃用エージェント・ソフトを検出する機能を拡充する。ネットワークが攻撃にあったり,システムが気付かぬまま他のサイトへの攻撃に参加している際など,トラフィックの異常を知らせる通知機能などを備える。

 Arbor社は「Peakflow」と呼ぶソリューションを提供する。DDoS攻撃を検出し,攻撃パケットの発信源である“ゾンビー・マシン”を追跡,フィルタリング処理を施すことでバックボーンやターゲット・サイトへの攻撃を食い止める。同様に,Asta社は「Vantage System」技術を,Mazu社は「TrafficMaster」技術を提供する。いずれもDDoS攻撃の検出,追跡/分析,フィルタリング機能を備える(Arbor社,Asta社が提供するソリューションの詳細については,既報「週平均で4000件と相次ぐDDoS攻撃に対処:米国で対策サービスが活発化,ゾンビーを追跡,シャットアウト」http://itpro.nikkeibp.co.jp/members/NIT/ITARTICLE/20010705/1/に詳しい)。

 McAfee社は,3社の技術を組み合わせ,ISP(Internet Service Provider)やインターネットのデータ・センターに向けた包括的なネットワーク・セキュリティ・ソリューションとして提供していく。

 なおFBI(米連邦捜査局)が米国の大企業,政府機関を対象に実施した調査によれば,最近12カ月間のあいだにDDoSの被害に遭ったことのある企業/機関の割合は全体の78%に達しているという。2000年は60%だった。

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