米Gartner Dataquestは香港時間8月20日に,「日本を除くアジア太平洋地域における広帯域サービス加入者数は,2005年に3780万人に達する」との調査結果を発表した。

 2000年末時点で610万人だった。2001年末までに,加入者数は約2倍の1140万人に達すると予測する。広帯域接続サービス市場は加入者増と比例して成長し,2000年末の7億3200万ドル規模から,2005年には58億ドル規模に拡大する。しばらくは接続サービスが売り上げの大半を占めるが,将来的には広帯域を利用した音声サービスなどが新たなビジネスとして著しい成長を遂げる。

 「当初,韓国でみられた広帯域接続の急速な普及が,台湾や香港などで起こりつつある。立ち上がりが遅かったシンガポールやオーストラリアでも,今後18カ月間で広帯域接続ユーザーが増えるだろう」(Dataquest社アジア太平洋地域Telecommunications and Networkingグループ部門上級アナリストのAndrew Chetham氏)。

 一方,フィリピンやインドネシア,タイなどは,高額な接続料金やインフラ整備の遅れが災いして,2~3年は足踏み状態が続く。

 家庭向け広帯域サービスの多くは,既存の電話回線を利用したDSLが主流を占め,DSLを導入する企業も増加傾向にある。Dataquest社は,2005年にアジア太平洋地域のDSL加入者が2430万人に達するとみる。

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