米IDCが米国時間6月18日に，「オンラインによるマーケティングは米国の企業にとって標準的なビジネス活動になってきている」などとする調査・分析結果を発表した。オンラインによるマーケティングをすでに実施している，あるいは来年中に予定しているとする回答が99％あったという。
同社が350社の米国企業を対象に行ったアンケート調査の結果をまとめたもの。同社上級アナリストのLiz Leonard氏によると，インターネットという媒体を活用してマーケティングに成功している企業は，そうでない企業に比べ，より広範な顧客を獲得しており，また顧客洞察力も高いという。
また全体の53％がオンライン・マーケティングの一部またはすべてをアウトソーシングしたいと考えているという。
「紛れもなく，電子マーケティングのサービス・プロバイダにとって大きなチャンスがくる」（Liz Leonard氏）。ただしサービス・プロバイダはそのビジネス・チャンスに飛びつく前に，市場を把握しておく必要があると同氏は指摘する。
「電子マーケティングへの関心は，業界や顧客タイプによってさまざま。この市場で成功するためには，この違いやパターンを認識しておく必要がある」（同氏）。
同社の調査では，アウトソーシング・サービスを使うと考えられるBtoC（企業-消費者間）企業は，BtoB（企業間）企業に比べ14％以上多かった。またBtoCやBtoB企業は，それぞれ異なる理由でアウトソーシング・サービスの導入を考えてることもわかった。BtoC企業はマーケティングに関する専門知識を求めているのに対して，BtoB企業はマーケティングに特化した技術を求めているという。
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