「日用品サイトの利用実態，消費者と小売店の意識にギャップ」，米IRIの調査

横田英史

2001.05.16

　米Infromation Resource（IRI）が米国時間5月14日に，日用雑貨や食料品などの消費者向けパッケージ商品（CPG：Consumer Packaged Goods）を扱うWWWサイトの利用状況に関する調査結果を発表した。調査によると，オンライン消費者の23％がインターネットを介してCPGを購入したことがあるという。

　7900人以上のショッピング・ユーザー，CPGメーカーとオンライン販売業者の管理職75人以上を対象に，2000年11月～2001年2月に調査を実施したもの。CPGには健康維持用品，ビタミン剤，美容・化粧品，パッケージ食品，清涼飲料，生鮮食品，冷凍食品，台所用品，育児用品，ペットフードなどが含まれる。

　オンラインでCPGを購入するユーザーの99％が今後1年間で支出額を同程度または増やす意向である。現在オンライン予算の25％以上をCPG購入に充てているオンライン消費者はわずか12％だが，2001年末にはその割合が35％に増加するとみる。また，「他のユーザーにオンライン・ショッピングを勧める」という消費者は80％で，口コミによる宣伝がオンラインCPG販売の強い推進力となっている。

　しかし，消費者がオンライン・ショッピングを躊躇する理由を，オンラインCPG販売業者が正確に理解していないことが調査で明らかになった。

　消費者がCPGのオンライン・ショッピングを行わない最大の理由として，「配送料がかかる」（68％）と「実際に商品を見ることができない」（57％）を挙げているにもかかわらず，これらの要素が消費者の主な懸念事項だと回答したオンラインCPG販売業者は，それぞれ22％と18％だけだった。オンラインCPG販売業者の36％が最大の理由として考えている「販売サイトに対する信頼がない」を挙げた消費者は11％だけ。

　CPGのオンライン・ショッピングを行う理由として「時間を問わずにショッピングできる」と回答した消費者は64％（オンラインCPG販売業者は55％），「時間の節約になる」と回答した消費者は47％（同36％）だった。

　また，CPGメーカーとオンライン販売業者のコミュニケーションや協力関係が欠如していることがWWWサイトを通じたCPG販売の成長を妨げている，とIRIは指摘する。

　CPGメーカーがオンライン・チャネルの効果を把握するために不可欠な消費者の購入データ，プロモーション追跡データ，消費者調査データをメーカーに提供しているオンライン販売業者は25％に満たない。一方，オフラインでは当然とされる「消費者調査データ」をオンライン販売業者に提供しているCPGメーカーは31％，「販売要員」は31％，「プロモーション・サービス」は28％だった。

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