「米国大手企業4社のうち1社は，社内でストリーミング・メディアを利用している」。米Microsoftが米国時間4月26日に，米Market Decisions（MDC）のデータを引用するかたちで発表した。

　「ストリーミング・メディアは大手企業における主流技術になりつつあり，社内のデスクトップ・パソコンでの利用が急速に増えている。企業はストリーミング・メディア導入により，トレーニングや社内外のコミュニケーションを効率化するとともに，コストの大幅な削減を図っている」（Microsoft社）。

　Microsoft社によると，Daimler Chryslerの一部門であるMercedes-Benzの米国法人Mercedes-Benz USA LLCをはじめ，米General Mills，米Safeco Insurance，米Unisysなどが，「Windows 2000 Server」と組み合わせたWindows Mediaベースのストリーミング・メディア・ソリューションを利用しているという。

　また，米Approachが大手企業における主要な同時ストリーミング1件当たりのコストを調査したところ，x86プロセサ搭載のマシンで「Windows Media Services」を利用した場合，米RealNetworksの「RealSystem」を利用するよりも最大45％コストが安かった。他のプラットフォームでRealSystemを利用したシステムと比べると，最大80％のコスト削減ができるという。主要な同時ストリーミングとは，企業内連絡（WWWを使ったCEOの挨拶），eトレーニング（オンライン・トレーニング），従業員へのマーケティングや製品および販売情報の伝達などを指す。

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