米Allied Business Intelligence（ABI）が米国時間3月8日に，インターネット専用端末（インターネット・アプライアンス）市場に関する調査結果を「Internet Appliances: Network-Centric Computing Opportunities in the Internet Age」にまとめて発表した。

　インターネット専用端末の市場は今後数年で急成長し，出荷台数は2000年の2140万台から2006年には1億7440万台（390億ドル相当）に増加する。初期の成長を牽引するのは北米市場。ただし，2006年における北米市場のシェアは出荷ベースで37％になるとABI社は予測する。

　市場の開拓に取り組んだ企業は，高いハードウエア・コスト，貧弱な製品設計，誤ったターゲット市場の設定，問題のあるビジネス戦略などの理由で失敗してきた。これらの失敗に学んだパソコンのOEM企業などの新規参入者は，より豊富な知識とリソースを抱えている。

　「ベンダは頻繁な利用を促すフォーム・ファクタを考慮し，用途に応じたインターネット専用端末の開発と設計を続けるべきである。導入は，パソコンを持たない家庭ではなく，まずは，すでにパソコンを持っている家庭で進むだろう。インターネット専用端末はパソコンに代わることを目指すのではなく，既存のパソコンを補完し活用する機器となることを目指すべきだ」（ABI社Residential and Networking Technologies部門副社長のNavin Sabharwal氏）。

　初期のインターネット専用端末はネットワークに電話回線を利用しているが，機器の設置場所を自由に選べる無線と電源線を使ったネットワークが重視されるようになるとABI社は予測する。

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