米Infonetics Researchは米国時間2月21日，広帯域接続向けハードウエアの世界市場について調査した結果を発表した。広帯域接続向けハードウエアには，統合アクセス装置
（IAD：Integrated Access Device）をはじめ，DSL（Digital Subscriber Line），ケ
ーブル，広帯域無線，光通信向け顧客宅内機器（CPE）などがある。

　それによると，DSLモデムやケーブル・モデムなどのCPEは，2000年に世界で1600万台出荷された。DSLモデムだけで22億ドル近い売り上げとなった。2001年の売上高は30億ドルを超える見込みである。

　「2000年におけるケーブル・モデムとルーターの出荷台数は690万台で，売上高は約15億ドルにのぼった。2000年第4四半期の世界におけるDSL向けとケーブル向けCPEの売上高はそれぞれ15％増，6％増だった。広帯域サービスへの高い需要が続いているためである。欧州やアジア太平洋地域では，特に商業住宅（MTU：マルチテナント・ユニット）向けの売り上げが急増した」（Infonetics社アナリストのJon Cordova氏）。

　なお，調査の対象とした企業は，3Com，Accelerated Networks社，ADC社，Cisco Systems，Com21社，米Copper Mountain Network，ECI Telecom社，Efficient Networks，Hybrid Networks社，Intel，Lucent Technologies，Motorola，Netopia社，Alcatel，Nokia，Nortel Networks，Paradyne，Terayon Communications Systems，Vyyoなどである。

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