米Xyloが米国時間1月23日に，労働者の休暇に関する意見や休暇の予定などを調査した結果を発表した。Xylo社の依頼を受けてWirthlin Worldwide社が2001年1月5日〜7日に，米国の成人1002人を対象にアンケートを実施したもの。そのうち，会社員である65％の回答を集計した。

　それによると，成人の労働者の93％が休暇をとることは自分自身の生産性向上につながると考えている。男性の95％は休暇をとることが仕事の能率を向上させると考えており，その割合は女性（89％）よりも多い。

　休暇が生産性向上につながるとする回答者は，既婚者が92％，独身者は88％。また子供を持たない労働者では96％，子供がいる従業員は91％だった。年齢別でみた場合，35才以下の労働者の98％は休暇が生産性を高めると回答した。

　従業員の70％は2001年に休暇をとる予定であるが，休暇中に旅行を計画しているのは64％だけだった。既婚/独身や子供の有無でみた結果は次の通り。

--既婚者で子供がいる場合，72％が休暇をとる予定で，65％が旅行を計画。

--独身者で子供がいる場合は，82％が休暇をとり，79％が旅行を計画。

--既婚者で子供を持たない場合は，85％が休暇をとり，全員が旅行を計画。

--独身者で子供を持たない場合は，59％が休暇をとり，53％が旅行を計画。

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